【この記事の概要】
「指示待ちにならない」自発的に動ける店長育成とその部下育成のためにも必要なこと
店長育成のために、知識をどんなに教えても、実践し、結果を出せなければ、従業員や部下はついてきません。そのため、店舗経営に必要な知識を経営理念に沿って実行できることが必要になります。店長教育のポイントは、知識を別々に教えるのではなく、日常業務と連動させて教え、実践することにあります。そして、育成の仕方は受動的な教育に重点を置くと指示待ち人間を育成してしまうため、主体的を引き出し、自発的に動けるような育成をすることが必要です。
経営者と同じ人間力が実践できる店長教育
経営理念に沿った行動と主体的で自発的に動ける店長の条件
商売マインドを持ち経営者と同じように自発的に動ける店長の育成には、まずは、会社の経営理念や方針を共有してベクトルを合わせることが必要です。
そして、同じ志のもと店舗経営で目標を達成するためには理念に加えて、知識と技術をバランスよく習得することが必要です。
例え、店長がどんなに努力し、頑張ったとしても、それが経営理念に沿わないことだとしたら、我流の自己満足となって結果は限定的なものになってしまいます。
さらに、知識をどんなに教えても、実践し、結果を出せなければ、従業員や部下はついてきません。実践できない知識で人を動かそうとしても従業員や部下から反感を買いますし、信頼もされません。理屈やきれいごとでは人は動かないからです。
そのため、店舗経営に必要な知識を経営理念に沿って実行できる教育が必要になるのです。
下図をご覧ください。
この図の意味は、経営者と同じレベルの人間力がある店長育成のためには、知識と技術が伴った行動で、常に経営理念に沿っているかを振り返り、改善できるように育成をすることです。
その育成には「理念教育」「知識教育」と「技術教育」の三つの構成が必要で、これらをバランスよく実践して体得することで人間力が身についてきます。これを店長教育の三大要素と呼んでいます。
店長育成のポイントと必要なトレーニングツール
店長育成のポイントは、店長教育の三大要素「理念教育」「知識教育」と「技術教育」を別々に教えるのではなく、日常業務の中で教えて、実践することにあります。
つまり、日常業務に店長教育の三大要素「理念教育」「知識教育」と「技術教育」を組み込むことが必要になります。
例えば、経営理念に沿った接客サービスという業務の基準を設定し、その実現に必要な手順を箇条書きにして、注意ポイントを明記することで「経営理念」「品質基準」「業務手順」と「業務ポイント」が一つにまとめられたトレーニングツールができます。
このツールを活用し、日常業務を遂行することによって三大要素「理念教育」「知識教育」と「技術教育」のセルフトレーニングを進めることができます。
ある程度実行できるようになったら、直属上司のスーバーバイザー（SV）のチェックとフォローアップを受け、SVから確実に実行できると認められた場合、企業内大学（研修センター）の受講資格を得られます。
企業内大学では習得した業務の考え方（WhyとHow）を習得して、現場でさらにその考え方を実践することで記憶に定着させます。
この繰り返しから理念、知識と技術を体得し、習慣化できるまで徹底します。
ちなみに、この方法はトレーニングサイクルと呼んでいます。詳細は別記事で説明します。
入社後のキャリアに合った教育方法
一般的な店長教育のイメージは、OJT（On The Job Training）とOFF-JT（Off The job Training）を中心とした教育ですが、店舗経営、ピープルビジネスの場合、それだけでは不十分のため以下のトレーニングを追加して重点を置いています。
一般的なトレーニングの種類
1. OJT（On The Job Training）
2. OFF-JT（Off The job Training）
OFF-JTに重点を置いて、集合研修で育成を図る傾向がある。
店舗経営、ピープルビジネスのトレーニングの種類
1. OJT（On The Job Training）
2. OFF-JT（Off The job Training）
3. セルフトレーニング（Self Training）
4. 共育（Grow up together）
主体性を引き出すためセルフトレーニングと共育に重点を置いている。セルフトレーニングでは経験を積ませ、共育では、部下の育成によって部下に”教える教育”だけでなく、部下から”教えられる教育”から自己成長を図る。
前者は受け身、受動的な教育で新入社員などキャリアが浅い人を主に対象としています。一方、後者は主体的で自発的な教育のためキャリアのある人を対象としていますので、店長教育の場合、後者に重点を置いた方法で育成が必要になります。
その理由は、受動的な教育に重点を置くと指示待ち人間を育成することになります。主体性を引き出すためには自主的な教育、習得のプロセスや店舗経営環境が必要になるからです。
よって、この4つのトレーニングを意識して、育成を進めることが必要です。
なお、上記の教育方法の詳細は下記記事を参照してください。
