本連載記事【目次】 | 前の記事 | 次の記事 |
【この記事の概要】
従業員は問題が発生すると会社がどのように対応するかをよく見て、行動していますので、会社が問題や不正に取り組む姿勢が従業員の質に繋がりなります。
問題が発生すると解決のために規則やマニュアルで人をしばったり、管理を強化しても、問題は解決せずに逆に繰り返されることになります。なぜならば、人として正しい行動ができるように、経営者に代わって、スーバーバイザーが経営理念や経営方針の浸透と徹底度の現場検証とチェックをし、店と人とお金を守る企業内警察官(ポリスマン)の役割を担って違反行為ができない、隙を与えない店舗環境を実現して適正な利益確保と人財開発を機能させることが店舗経営の必須条件だからです。
会社が問題や不正に取り組む姿勢が従業員の質に繋がりなります
従業員は問題が発生すると会社がどのように対応するかをよく見て、行動しています
ピープル・ビジネスでは、偉大な先人経営者らの艱難辛苦や商売マインドの実践例をベースに体系化されて、自身が店舗経営で壁にぶつかり対応に困ったときに調べることで解決のヒントを得られるようにマニュアルや人財開発プログラムが開発されています。
一般的なマニュアルのように「○○しなければならない」「××してはだめ」「○○すべき」などの記載やマネジメント理論の解説とは異なる内容です。
そして、店舗には多種多様な人が集まり、100人いれば100通りの感情や考えもあります。その上、自己防衛本能がありますので人に関わる対応や人間関係の構築がとても難しく、店舗経営の大きな課題でもあります。
また、その中でルールや規則違反、不正や法令違反などをしてしまう人もいるのも事実です。
このような問題が発生すると規則やマニュアルで人を縛ろうとしたり、管理を強化しようとしたりすることがありますが、問題は解決せずに繰り返されることになります。
問題を繰り返さない。不正などの違反行為ができない。隙を与えない店舗経営に必要な企業内警察官の存在
人として正しい行動ができるように、正しい基準や手順を明確にして行動を確認したり、違反行為ができない、隙を与えない店舗環境の実現のためには、経営者に代わって第三者的立場で店舗の経営管理をするスーバーバイザー(SV)が企業内警察官(ポリスマン)の役割を担うことで違反行為ができない、隙を与えないことが店舗経営の必須条件だからです。
本来、スーバーバイザーは経営者に代わって、経営理念や経営者方針の浸透と徹底度の現場検証とチェックする機能と役割があります。
スーバーバイザーの機能は、適正な利益確保機能と人財開発機能の二つで、経営者に代わって、店と人とお金を守る企業内警察官(ポリスマン)の役割があります。
スーバーバイザーが店を訪問する目的は、経営者の視点で店舗を管理監督するためであり、店からの報告内容や損益計算書など経営上の値の現場検証から、信憑性と信頼性をチェックします。その結果、物事の本質を見抜いて、根本解決をするために対策を講じることです。ピープル・ビジネスでは、このことをスーパーバイジングシステムと呼んでいます。
スーパーバイジングシステムが機能すると、問題の再発防止ができて、違反行為ができない、隙を与えない店舗環境を実現することで店舗イメージが向上します。その結果、適正な利益確保と人財の確保と開発ができるため、世界中に安心安全な店舗を展開することができるのです。
しかしながら、良くありがちなことは店舗訪問をすること自体が目的となっているため、経営者の求める成果が出せず、SV制度を廃止してしまうことは、これまでにあったことです。
その結果、店舗は放置状態となってしまい、店舗運営水準の低下とともに従業員のモラルも低下してしまいます。責任感が欠け、倫理観も欠如するモラル・ハザード(moral hazard)店舗となり、問題やトラブルの誘発によって、お客様も従業員も離れていきます。
このような事態を本社本部が認識するのは、“正確性や信頼性に欠けた欠陥店舗や人罪店舗*”になってしまい大きな問題や損失となって表面化して初めて気づくのです。
(詳細)正確性や信頼性に欠けた欠陥店舗や人罪店舗*
SV制度によって、企業内警察官の役割が機能することで、早期に店舗の異常に気づくことができて、問題や不正などの芽を摘むことができるのです。
万が一、違反者がでた場合、毅然とした態度で厳粛な対応が必要になります。違反を正直に認め、正す姿勢があれば穏便に済ませることもありますが、噓や隠蔽などがあった場合は、証拠に基づき徹底した対処をします。
なぜならば、従業員は問題が発生すると会社がどのように対応するかをよく見て、行動していますので、なあなあで済ませたり、放置したりすれば、やっていいことと思い込んで不正などの温床になるからです。
すなわち、会社が問題や不正に取り組む姿勢が従業員の質に繋がると言えるのです。
本連載記事【目次】 | 前の記事 | 次の記事 |