適正人員数の把握の次にすべきこと
前記事で自店舗に必要な適正人員数の把握ができた。
やっと次は、求人広告掲載ができると思ったあなたは、まだ早い。慢性的人手不足に陥ってしまう可能性がある。
適正人員数の把握の次にすべき重要なことは、退職者数をあらかじめ把握することである。
そこで、自店舗の退職の実態をよく見てほしい。
退職には自己都合と会社都合があるが、ここでは自己都合退職に着目してほしい。
自己都合退職の場合、
・円満な退職：夏休み期間などの繫忙期だけの期間限定での就業や進学や転機などのライフスタイルの変化などでの退職
・円満ではない退職：賃金や業務内容、人間関係などの不平不満による退職
があり、これらは店長で対応が可能で退職者数の予測もできる。
前者の場合、普段のコミュニケーション、1on1、勤務評価やカウンセリングなどで事前に把握しておくこともできるので、仕事ぶりの良い人は忙しい時や次の繫忙期に再度手伝ってもらうなどの交渉を事前にして退職を防ぐことができる。
離職者数と離職率の把握
退職を含めた離職数については最低でも前年度、月別の離職者数を把握したい。そうすることで、何月に何人が、どんな理由で離職するのか、という傾向をつかむことができる。例えば、8月は夏休み限定の就業で●名の退職、3月は進学で▲名の離職という具合に。
そして、離職者数と在籍者数を年間と月別に把握し、離職率を算出する。離職率の算出式は以下の通り。
離職率（%）＝離職者数÷在籍者数×100
ここでのポイントは、自店舗の離職者数、在籍者数と離職率の三つの尺度で把握する。
離職率は何%が適正か？
離職が0とは良いことなのか？
